オンライン事業を手がける金融機関やペイメント事業者向けのリスク/コンプライアンス管理ソリューションについて20年の経験がある。最近まで、大手ビットコイン取引所を運営するCoinbaseのChief Compliance Officerを務めていた。Coinbaseに参画する前は、68カ国でモバイル課金ソリューションを展開するサンフランシスコのBoku, Inc.でリスクとコンプライアンスを管理していた。それ以前は、PayPal、 eBay、Amazonでリスク管理を担当した。また、消費者の与信を評価するFICOスコアのリード開発者の一人でもあった。電子商取引のためのオペレーショナル·エクセレンスを促進する世界的な大手非営利団体であるMerchant Risk Councilの創設メンバーでもある。

ビットコインをはじめとしたデジタル通貨にまつわる政策課題に特化した非営利の研究/支援機関「Coin Center」の運営に携わる。George Mason Universityの非常勤教授を兼務。デジタル通貨について、これまでに米国連邦議会と州議会で数回証言台に立っている。現在も定期的に政策立案者向けの説明会や協議会を開いている。「Bitcoin: A Primer for Policymakers」（ビットコイン：政策決定者向け入門）の共著者で、ほかにもデジタル通貨の法規制に関する学術著書多数。Wall Street JournalやNew York Timesなどにコメントが引用されて注目を集めている。

ビットコインの開発に携わるエンジニアで、コンサルタントでもある。研究やアドバイザリーの対象は、「ブロックチェーンのプライバシー」「スケーラビリティ」から、会計監査やスマート契約といったいわゆる「Bitcoin 2.0」と呼ばれる、ブロックチェーンを使ったアプリケーションに至るまで多岐に及ぶ。これまでに、DarkWallet, Mastercoin, Counterparty, Viacoin, Factomといったプロジェクトに関わってきた。ビットコミュニティの中では、歯に衣着せぬストレートな発言でも知られている。

デジタル通貨に関するニュースサービス大手であるCoinDeskを経営する。技術動向に関して強い関心をもっており、ここ数年はウェブやモバイルに関連したスタートアップに携わっている。ロンドン大学から心理学位を取得後、数年間マーケティングコンサルタントとして勤めた経験がある。スウェーデン、アメリカに住んだことがあり、現在はロンドン在住。

オープンプラットフォームのデジタル通貨「Stellar」の普及を促進している非営利団体Steller.orgのエグゼクティブディレクター。Stellarは様々な金融システムと通貨の間で相互運用性を高める決済プラットフォーム。Stellarに参画する前は、米Freestyle Capitalにベンチャーキャピタリスト及び起業家として勤務していた。その以前には弁護士として、WilmerHaleおよびSherman & Sterlingで、DV被害にあった移民女性やDNA鑑定による冤罪に関するボランティア活動をしていた。19歳でコーネル大学で学士取得後、ハーバードおよびコロンビア大学のロースクールへ入学。現在は、MIT Media LabのDirector’s Fellowを兼務する。

生体認証機能を備えたビットコインワレットを開発するCaseを経営している。開発しているビットコインワレットはGSM方式の携帯電話網に接続可能。消費者行動の博士号を保有する。インスタントメッセージ関連のスタートアップであるDigsby社の共同創業者でもある。

2005年にPromontory Financial Groupに入社し、日本オフィスの立ち上げに関わった。Promontory社ではリスクとコンプライアンスレポートおよびマネーロンダリング防止プログラムを担当した。2009年に、Greg Kidd氏と共に、ウェブ上のすべての投稿を集約する3taps社を創業。2010年には取引所分野に特化したアーリーステージのスタートアップへの投資を目的とした投資事業を始め、現在までに50社程度に出資している。2013年にKidd氏と共に、ビットコインが利用できるデビットカードの発行と運営を手がけるShift Payment社を設立した。同社はシリコンバレーのインキュベーションプログラム「Y Combinator」を2014年8月に卒業した。Shiftは現在ベータ版で、2015年に正式リリースの予定。

Rakoku Holdings社のEntrepreneur Residenceとして、情報セキュリティーおよびFinTechに特化した事業開発を行っている。イタリアのインキュベーターiStarter SpA社のパートナーでもある。Mac OS Xのセキュリティーおよびスマートフォンの脆弱性に関する研究を、Black Hat、Qualcomm Security Summit、マイクロソフトのBlue Hatといった世界中のセキュリティ関連カンファレンスで発表している。Black Hat Review Boardの委員を務めるほか、「iOS Hacker’s Handbook」の共筆者でもある。また、世界的なハッカーコンテストであるPwn2Ownにおいて、2012年に準優勝したことで知られている。世界経済フォーラムのCyber Resilience Projectの協力者でもある。

大手銀行グループでCIO（最高情報責任者）やCTO（最高技術責任者）などの要職を歴任。銀行およびITの分野で15年以上の経験を積む。2000年台前半から、Merrill Lynchの債券、通貨、商品先物に関するアジア地域のCTOを務める。その後、Credit Suisseの日本におけるCIOとして日本における全事業のITに関する責任者になった。同時にCredit Suisseのシンガポールにおけるグローバル開発センターの責任者を務めた。こうした業務を通じて、リスク管理、プライシング・トレーディングシステム、取引所、内部統制および規制といった様々な分野の知見を得た。University of Kansasのコンピュータ・サイエンス学部から学士および修士の学位を取得している。

10年以上にわたりMemorydealers.comのCEOを務めた後、2011年始めにビットコインに巡り合う。この結果、memorydealers.comはビットコイン決済に対応した最初の大手事業者になった。同時に、ビットコイン関連のスタートアップに絞った投資家になった。また、さまざまな商品をビットコインで購入できる世界初のECサイトBitcoinstore.comを立ち上げる。この結果、小売店によるビットコインの採用を促進した。ビットコイン相場は、金相場や銀相場、米国の株式市場、米ドル相場に比べて今後2年間で100倍以上高騰すると主張していて、ビットコインに多額の投資をしていることでも知られる。また、Foundation for Economic Education（経済教育財団）に100万ドル以上に相当する寄付をしている。現在の投資先には、Blockchain、Bitpay、Kraken、Luxstack、Shapeshift、Purseなどがある。

10年以上にわたり技術、起業家精神、公共政策に関連する業務に就てきた。現在はMIT Media Labのデジタル通貨のディレクターとして、研究や影響力の大きな新たなアプリケーションの育成などを通じてビットコインに代表されるデジタル通貨の理解を深める活動をしている。MIT Media Labに加わるまでは、ホワイトハウスのSenior Advisor for Mobile and Data Innovationとして、大統領が国家レベルで重要性の高いと判断した新たな技術を活用するための陣頭指揮を取っていた。それ以前には、Peace Corpsのボランティアとしてニカラグアの大手電話会社の立ち上げに関わった。その業績について、World Economic ForumからYoung Global Leaderに認定された。

2001年東京大学大学院工学系研究科修了後、ゴールドマン・サックス証券にて自社決済システムの開発を行う。その後BNPパリバ証券を経て、ゴールドマン・サックス証券に再入社、デリバティブ・転換社債トレーダーとして機関投資家向けマーケットメイク、自己資産運用や企業の資金調達を行った。
2014年1月bitFlyer創業。bitFlyerはリクルートやGMO等から出資を受ける日本最大のビットコイン事業者。世界トップレベルの技術力を有し、送金や決済、ポイントとの交換、ビットコイン・クラウドファンディングなど、売買にとどまらないあらゆるビットコイン関連サービスを創造、ビットコイン総合プラットフォームとしてアジアのビットコイン業界を牽引している。

外資系コンサルティングファーム、リクルーティングSNSサービスの起業を経て、コンサルティング事業などを行ってきた。
現在は、ブロガー・作家として著書２０冊以上、ネットニュースメディアへの連載、twitter17,000人以上のフォローワーなど、ソーシャルメディアで顕著な認知度を誇る。
2013年より、ビットコインとブロックチェーン技術の可能性を広めるため、フルタイムでの活動を行う。主に、ブログ、ツイッター、イベントの開催を通して、ビットコインとブロックチェーンの技術や概念、その応用の可能性について、大衆の理解を助ける活動を行っている。とくに、Etherumを始めとする2.0分野の多くを初めて日本語で一般に紹介した。
ビットコインに関する著作として「ビットコインはどのようにして動いているのか?
ビザンチン将軍問題、ハッシュ関数、ブロックチェーン、PoWプロトコル」「ビットコインとはなにか?いちばんわかりやすいビットコインの解説本」がある。
（社）日本デジタルマネー協会理事として、日本のビットコインのスタートアップのピッチイベントを毎月開催。起業家、エンジニア、投資家のエコシステムの創出を行う。
また、６つ以上のビットコインスタートアップに、アドバイザー、投資家として支援、または日本での資金調達、ローカライズなどを支援をしてきている。

創法律事務所の創設者。金融法、IT法、会社法を16年間に渡り専門とする日本および米国（ニューヨーク州）の弁護士。1999年に日本最大の法律事務所である西村あさひ法律事務所にてキャリアを開始し、証券化、クレジット・デリバティブ、バーゼル規制、ファンド、イスラム金融並びに建設プロジェクト金融等の業務に従事。リーマンショック以降、訴訟、国際仲裁、金融商品及び建設プロジェクトの紛争等に業務を広げてる。IT企業やスタートアップにもアドバイス。
2013年に初めてデジタル通貨関連業務に関わる。MtGoxの破綻以降、日本政府に対しビットコインの規制に関する助言を行う一方、JADA（日本価値記録事業者協会）の設立を手伝う。MtGoxのサポート会社への助言も行う。このほか国内外のデジタル通貨関連会社およびFinTech会社への助言を行う。また、ファンドや債権回収代行会社、その他のファイナンス及びIT関連会社のコンプライアンス関連サービスも提供。
2015年4月に独立して創法律事務所を開業。債権回収代行会社の取締役、ファンドのコンプライアンス責任者、JADAの顧問及び中央大学国際会計研究科の兼任講師を務める。

XBMC FoundationのボードメンバーとしてXBMC Media Center (現名称Kodi)でプロジェクトマネジャーとしてソフトウェアの開発に携わり、その後Bitcoin Foundationの開発者を経て、現在はMIT Media Labでデジタル通貨プロジェクトの開発チームに所属。Bitcoin Coreプロジェクトでは、ビルドシステム、継続的インテグレーション、自動回帰テストおよび決定性リリースプロセスに焦点を当て、長期スパンでの開発プロセス改善に着目しプロジェクトに貢献。数多くのOSSプロジェクトにもオピニオンとコードソースを提供している。

UX、プロダクト開発、戦略など様々な分野で20年にわたる経験を積んでいる。インドとシリコンバレーでマーケティングの自動化、ソーシャルeコマース、戦略コンサルティング、消費者向け決済といった幅広い事業に関わってきた。また、多くのスタートアップや、Apple社、Yahoo社、SGI社、First Data社といった大企業を対象に、アドバイザーや投資家、コンサルタントとしてビジネスをしてきた。

人間とコンピューターの間のインターフェース及び技術起業に関して、コンピュータサイエンスの学位をスタンフォード大学から取得している。

DGの米国子会社でセキュリティ関連の開発を手がけるNew Context ServicesのCEO兼取締役。技術やITインフラの分野で20年以上の経験を積む。拡張性のある技術やビジネスを構築する経験を持った起業家でもある。工学、セキュリティー、事業運用、分析、プロダクト開発等幅広い知見を有する。

テクノロジーの起業家として、広範囲に渡る深い経験を有し、 ニューヨークと東京で高性能リアルタイム・トレーディングシステムの構築、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるMITで理論計算及び人工知能の研究、パナソニック プリンストン研究所で特許を取得した暗号化の 開発に携わってきた。
同氏は、ホットウォレット·キー·ストレージ、スマートオーダー·ルーティング、機密性を高めるデジタル通貨スペースなど、金融機関の安全性向上に向けた革新的な開発を手掛ける。同時に、フュージョン·システムズのパートナーとして支援したフュージョンのラプターは、アジアで最も伝統的な投資銀行でリスク管理された取引先として活用されるまで成長した。ニューヨークにて同氏はブルームバーグトレードブックにて自動実行データベースグループを運営し、そこで、彼はすべてのブルームバーグの証券のリアルタイム業務データやデリバティブを指揮管理していた。
ブルームバーグ以前は、ニューヨークのゴールドマン・サックスにて売買システムを、プリンストンのTrintechでは情報セキュリティシステムを構築した。同氏は、ラトガーズ大学でコンピューターサイエンスと数学の修士号とコンピューターサイエンスの学士号を保有している。

Long氏はProject Investors社およびFinal Hash社のCTO、またMintsy社のCTO兼取締役を務める。Factom社を含む複数のビットコイン2.0のプロジェクト顧問。Hashers United（ビットコインマイニングのカンファレンス）運営。
同氏はプログラミング、ビットコインマイニング、インターネット・マーケティング、集積回路のデザイン、大規模データセンターの配置、店頭取引、およびフィンテックの分野で多く経験を有し、2009年よりビットコインにも従事。新たな技術の応用・開発も10年以上の経験を持つ。

ミラー社はサンフランシスコに拠点を置き、ビックコインを使っての契約に取り組んでいる。

ドライジャ氏は、カーネギー・メロン大学にて、コンピュータ・エンジニアリングで学士取得。その後、三重大学 助教、ヴァージニア大学で暗号やネットワーク工学を研究。
論文「Bitcoin Lightning Networks」（マイクロペイメントを包括するBitcoinの拡張を提唱）の共著者。

トガミ氏は技術とビジネスの重なりに立つ工学、プロダクトマネジメント、事業開発やオープンソースコミュニティの活性化の集学的なスペシャリスト。2003年にフェドラプロジェクトという、Red Hatの買収依頼に世界最大級のオープンソースプロジェクトの創造者である。その後6年間Red Hat社にてLinux OSのエンジニアを務めて来た。
近年中にはビジネス・マネジメント、マーケティング、会計及びインフラストラクチャ・セキュリティーのコンサルティングをしている。2013年からビットコインおよびLitecoinの開発に取り組んでいる。
ハワイ大学からコンピュータサイエンスの学士及びMBAを取得。ビットコインに取り憑かれる以前の趣味は木管楽器の修理だった。

身近な現象や素材を異なる目線で捉え直し、組み合わせることで作品を制作。高解像度、高臨場感といったリッチな表現を目指すのでなく、注意深く観察することにより発見できる現象、身体、プログラミング、コンピュータそのものが持つ本質的な面白さに着目している。

University of Southern Californiaで、「Immersive Lab」「Game Innovation Lab」「Mobile and Environmental Media Lab」「Games Institute」といった機関における研究活動を監督している。モバイルメディアやインタラクティブ環境、プレゼンス技術を取り込んだコンピュータと人間のインタラクション設計を専門としている。このほかにも、NASAにおける仮想現実関連の先駆的な研究でも知られる。MITのArchitecture Machine Group（現在のMedia Lab）を卒業。MITやUCLA、UCSD、慶応義塾大学で教鞭を取った。

MITで1979年に学士号、1980年に修士号を取得したのち、35年間にわたり、スピーチ、グラフィックス、ビジョン、およびタッチ技術を採用したマルチモーダルかつマルチメディアの インタラクティブなコンピュータインタフェースを構築してきた。1985年にはMIT Media Labの設立に携わった。現在はMedia Labの Living Mobile 研究グループでディレクターを務めており、日常的に身に着たり持ったりするようなデバイス技術の研究をしている。

MIT Media Labの研究員の傍ら、Robert Wood Johnson Foundationのフェローや、Media LabのAdvancing Wellbeing Initiative の一員でもある。最近2年間はインドの地域問題を解決するためにデザイナーやエンジニアが集まり、年に１度開催される「Annual Design and Innovation Workshop」の実行委員として活動している。研究テーマは、細かく複雑なパラレルワールドを生み出すために物理的な存在を利用する手法や、現実には存在しないものを実体のあるものにマッピングし、あたかも現実であるかのように見せる手法などである。また、時間と空間を固定してある瞬間を切り取るような手法を超えた、具体的な体験の共有方法についても研究している。

最高品質のレンズ技術と堅牢なソフトウェアソリューションの開発を手がけるAR/VR業界のリーディング企業であるWearality社を創業。コンピュータサイエンティストとして20年以上に渡り、技術志向の起業に関わってきた。AR/VRデバイスの業界は急速に発展し、現実世界の体験方法を革命的に変える力を秘めていると以前から見抜いていた。現在は、航空宇宙や防衛技術に関する先端企業であるLockheed Martin社で、Virtual World Frameworkと呼ぶ、Webブラウザを使って没入感のある3次元の仮想空間を他の仮想世界やコンテンツ、ユーザーと結びつける技術の開発にも参画している。

エンターテイメントや科学、デザイン、アート、ビジュアルストーリーテリングなどさまざまな分野のバックグラウンドを持つ。National Autonomous University of Mexicoにおいて優秀な成績で学士号を取得しており、Vancouver Film Schoolにてアニメータのトレーニングを受けた。メキシコのテレビと映画業界でデザイナー、アートディレクター、モーショングラフィックアーティスト、ストーリーボードアーティストとして10年以上の経験を持ち、アカデミー賞受賞映画作品であるAmores Perros, 21 Grams, Babelなどにも携わってきた。2008年にMIT Media LabでJohn Maedaの指導のもと、オンライン・クリエィティブ・ソーシャルシステムと技術的表現、コミュニケーションを勉強し、修士号を取得した。MIT卒業後に、MIT Media LabのNext Billion Networkでプロデューサー、クリエイティブディレクターとして、コミュニケーションと研究プロモーションに関する戦略の選択について設計、監修し、1年間以上ドキュメンタリービデオ撮影チームとウェブ開発チームをリードした。現在はカリフォルニア州のVeniceを拠点としており、仮想空間のデザインとプロダクションスタジオを手がけるWEVR社でクリエイティブディレクターを務める。

1987年、京都大学大学院物理工学科を卒業後、「技術で未来を創造する」ソニーのミッションに共感し入社。メカニカルエンジニアとして光ディスクの研究開発から商品設計まで12年に渡り担当。この間、MiniDiscシステムの商品化プロジェクトに参画。ディスクフォーマット策定、メカデッキ設計を担当。1992年、世界初で商品化達成。1994年、会社選抜で米Stanford大学大学院に留学。光学を専攻し1年で修士号を取得。光学に専門性を広げる。1999年、社内大学ソニーユニバーシティの全社戦略提言で最優秀賞を受賞。提言した研究テーマ(ARアイウェア端末)を2004年からプロジェクトリーダーとしてスタート。研究成果を2008年に世界最大のディスプレイ国際学会SIDで発表し採択数の2%に与えられるDistinguished Paper Awardを受賞。同年、グロービス経営大学院にてGMBA取得。2010年からは、開発した技術の事業化を担当。事業戦略立案、顧客開拓を中心になって推進。2012年、世界初の映画用字幕表示メガネを北米映画館に導入。現在は、複数方式によるアイウェア端末の商品開発、事業開発を責任者として推進中。上記以外の主な受賞歴は、2008年Sony MVP, 2009年グロービスアルムナイアワード。また、これまでの登録特許数は300件以上。

Creativity誌「世界の最も影響のある50人」、Forbes誌「世界広告業界最もクリエイティブな25人」の1人に選ばれる一方、ニューヨークを拠点に世界を舞台に活躍しているクリエイティブ・ディレクター。高校からヨーロッパ・スイスに留学。大学はアメリカのミシガン大学で美術とコンピューター・サイエンスの同時専攻、好成績で卒業。1996年タナカノリユキのもとで活動開始。1997年からニューヨーク在住。1999年、アメリカの大手デジタル・エイジェンシーR/GAにデザイナーとして雇われ、３年足らずでクリエイティブ・ディレクターに昇進する。2004年10月、欧米大手デジタル・エイジェンシーAKQAのグローバル・クリエイティブ・ディレクターとして所属。2008年にチーフ・クリエイティブ・オフィサーに昇進。現在はAKQAのクリエイティブ最高責任者として、各オフィスを指導している。2007年に行われたインタラクティブ・クリエイティブ・ランキングで、世界のトップ５に選ばれる（トップ25内では唯一の日本人）。2010年、日本人として初めてカンヌ国際広告祭チタニウム・インテグレーテッド部門の審査員に抜擢される。2012年には「Advertising Hall of Achievement」に選ばれる。受賞歴は、カンヌ国際サイバーライオン祭金賞、銀賞、銅賞、ロンドン国際広告祭グランプリ、金賞、銀賞、ニューヨーク・アートディレクターズクラブ金賞など、世界中で多数受賞。また審査歴も多々あり、ニューヨーク・アートディレクターズクラブやクリオ広告祭審査では2007年、2006年に日本人初、委員長を務める。現在ニューヨーク在住。

シリコンバレーのNASAエイムズ研究センターでVirtual Environment Workstation Project (VIEW Lab)に携わり、頭部装着ディスプレイ、3Dトラッカー、データグローブの開発に従事。現在はロボット支援低侵襲外科手術技術分野の先駆企業Intuitive Surgical社とFakespace Labsの首席開発者/研究員である。Intuitive Surgical社では内視鏡ステレオカメラや8mm Chip-on-tipなど最新医療用ロボットシステムを開発し、バーチャルリアリティ技術が外科手術での応用に興味を持ち、これらの最新技術がいかに外科医をサポートし患者の治療と回復に貢献できるのかに焦点を当て開発を進めている。

1954年神奈川県生まれ。
1977年東京大学工学部卒業。1982年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。工学博士。東京大学工学部講師、助教授、教授を歴任。この間、日本VR学会会長などを務める。専門はシステム工学、ヒューマンインタフェース、バーチャル・リアリティ。我が国のVR研究における先駆的役割を果たし、「デジタルミュージアム」、「デジタルパブリックアート」、「バーチャルスタジアム」などの大型研究プロジェクトのリーダを務める。東京テクノフォーラムゴールドメダル賞、大川出版賞など受賞。主な著書に「バーチャル・リアリティ」(産業図書)「ヒトと機械のあいだ」（岩波書店）など。

1986年 東京工業大学理学部情報科学科修士過程修了。 日本電気、アルバータ大学を経て、1994年より株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所に勤務。 1999年よりソニーコンピュータサイエンス研究所 インタラクションラボラトリー室長。 2007年より東京大学大学院情報学環教授 (兼 ソニーコンピュータサイエンス研究所副所長)。多摩美術大学客員教授。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 訪問教授。 グッドデザイン賞審査委員。電通ISIDスポーツ＆ライフテクノロジーラボシニアリサーチフェロー。CSLからスピンオフし、PlaceEngine, AR事業を展開するクウジット株式会社の共同創設者でもある。 理学博士。 ヒューマンコンピュータインタラクション全般、特に実世界指向インタフェース、拡張現実感、テクノロジーによる人間の拡張、Augmented Sportsに興味を持つ。世界初のモバイルARシステムNaviCamや世界初のマーカー型ARシステムCyberCode、マルチタッチシステムSmartSkinの発明者。研究成果はSony, Sony Computer Entertainmentの製品群、Koozytでの一連の位置情報サービスやARサービスなどに広く利用されている。ACM, 情報処理学会、日本ソフトウェア科学会各会員。 1990年情報処理学会30周年記念論文賞、 1998年MMCA マルチメディアグランプリ技術賞、 1999年情報処理学会山下記念研究賞、 2000年iF Interaction Design Award, 2003年日本文化デザイン賞、 2005年iF Communication Design Award, 2007年ACM SIGCHI Academy, 2008年日経BP技術賞、2012年グッドデザイン賞ベスト100、2013年 日本ソフトウェア科学会基礎研究賞、ACM UIST Lasting Impact Awardを受賞。